アパートの入居率を上げる方法とは？

こちらの記事では、アパートの入居率を上げるために考えられる方法や、入居率が上がらない場合に考えられる理由などをまとめています。経営しているアパートの入居率が気になっている、という場合は参考にしてみてください。

アパートの入居率を上げる方法

物件の設備を充実させる

アパートの入居率を上げるためには、まず設備の充実を図ることがポイントとなってきます。そこで、どんな設備が人気なのかといった点をチェックしておくと良いでしょう。

オートロックのような設備は人気ではあるものの、設備の導入にコストもかかってくることから、低コストで導入できる設備から揃えていくという選択肢もあります。例えば、防犯カメラや宅配ボックス、エアコン、室内物干しなどが挙げられます。そのほかにも、入居希望者が求めているのはどのような設備なのかを確認しながら導入していきましょう。

特に、近年は宅配ボックスが人気です。一人暮らし向けの物件であれば特に、荷物をタイミング良く受け取れずに困っているというケースも考えられますので、ぜひ導入を検討したい設備といえます。

外観のメンテナンス

建物の外観も入居率に関わってくる大きなポイントです。部屋の中は入居者が入れ替わるたびにメンテナンスを行いますが、外観は頻繁にメンテナンスをするわけにはいきません。しかし、外壁などは常に雨風にさらされているため、時間が経つにつれてどんどん汚れていきます。

このような汚れを溜め込まず、軽度なうちに清掃を行うことが、長い目で見てコストを抑えるコツ。逆に長い間清掃を行わなかった場合には大掛かりなメンテナンスが必要になり、コストも大きくなりがちです。

外観がしっかりと手入れされていれば入居希望者の印象も良くなりますので、こまめにメンテナンスをするようにしましょう。

リフォーム・リノベーション

建築から時間が経過している物件の場合には、リフォームやリノベーションを行うのもひとつの選択肢といえるでしょう。築年数が長く、古い印象を与える部屋の場合には、なかなか内見したいという希望者が出てこないケースも考えられます。

コストはかかるものの、現在のニーズに合わせた形の部屋にできれば、入居率アップが期待できます。さらに、家賃をアップできる可能性もありますので、ぜひ検討してみると良いでしょう。

広告・フリーレントの活用

入居者がなかなか決まらない場合には、広告費を増やすことによって露出を増やし、入居希望者の目に留まる機会を増やすと良いでしょう。また、はじめの一定期間のみ家賃を無料にする「フリーレント」を行うという選択肢もあります。

もし、フリーレントの物件である場合には、仲介業者もその物件のアピールポイントとして活用できます。あまり決め手がない物件の場合、フリーレントであることを伝えてもらうことにより、入居を決めてくれる人もいるかもしれません。

アパートの入居率が低い原因

アパートの入居率が低い原因としては、さまざまなものが考えられます。

例えば「物件の設備とエリアのニーズが合っていない」ことです。家族構成などが異なれば、当然、物件に求める広さや設備も異なります。一人暮らしの場合はオートロックなどの設備が人気ですし、子育て家庭であれば学校に近い・ある程度の広さがあるといったニーズが予想されます。いくら最新の設備を整えた部屋だったとしても、そのエリアに住んでいる人のニーズに合っていなければ入居率の向上は望めません。

また、入居希望者がいるのに入居率が低い場合には、内見時の印象が悪い可能性も考えられます。入居希望者は、部屋の中をチェックすることはもちろんですが、共有部分なども確認します。もし共有部分の汚れが目立っていたり、故障している部分があれば、住みやすいと感じるケースは少ないでしょう。

アパート経営における入居率とは

「入居率」とは、該当のアパートにどれだけの人が入居しているかを示す数値です。そのため、アパート経営を行う上では、非常に重要な指標であるといえます。

アパート経営で利益を上げるためには、空室を減らすことが非常に重要であるため、上記でご紹介したように、入居率を上げるための工夫について検討し、実施していくのがおすすめです。

入居率の目安

アパート経営においては、「入居率95％以上」をキープできれば健全な事業と考えられています。逆に、もし入居率が50％を切るような場合には、経営面から見てかなり厳しい状態であると判断できます。実際にアパートを経営する場合には、入居率を見ながら対策が必要そうかどうかを判断していくことになります。

入居率の計算方法

アパート経営における入居率は、「{(賃貸可能な物件の戸数－空室戸数) / 賃貸可能な物件の戸数}×100」という式で計算できます。

上記の計算式に出てくる「賃貸可能な物件の戸数」とは、アパートの戸数ではなく「1年間で何部屋経営するか」を指しています。なぜ年単位で考えるかというと、アパート経営は長期的な事業であるためです。短い期間ではなく、長い目で見た入居率で考えていくことがポイントであるといえるでしょう。