募集条件の見直しは空室対策として有効？

空室リスクへ備えたり、すでに発生している空室を早期に解消したりしたい場合、入居者への募集条件を見直して適正化を図ることも空室対策として有効です。このページでは、空室対策を意識した募集条件の考え方や見直しのポイントをまとめました。

募集条件が入居希望者に与える影響

マンションやアパートといった賃貸住宅を探している人にとって、マンションの立地や外観、間取りといった物理的な条件だけでなく、家賃や敷金・礼金といったオーナーサイドで設定する入居条件も比較検討の材料として大きなポイントです。

例えば魅力的で暮らしやすい物件でも、家賃が高いからという理由で敬遠されたり、共益費や敷金・礼金の設定によって候補から除外されたりといったことは往々にして起こり得ます。言い換えれば、魅力的な募集条件を提示できれば、周辺の競合物件よりも入居者を集めやすくなり、結果的に収益性が高まる可能性もあるでしょう。

募集条件を見直す際のポイント

空室対策として募集条件を見直そうと考えた時、注意すべきポイントは少なくありません。ここでは特に要チェックの項目を紹介します。

募集条件の相場を確認する

物件検索サイトで確認

周辺の競合物件を含めたエリアの相場や平均的な募集条件をチェックして、自身が所有している物件や募集条件との差を把握しておくことが必要です。特に立地条件が似ていたり、間取りや築年数に共通事項が多い物件との比較は必須と言えるでしょう。

そして周辺の物件の募集条件を調べる方法としては、まず物件検索サイトを利用してエリアの物件情報をチェックすることが便利です。

物件検索サイトでは間取りや築年数といった条件検索もできるため、自身の物件と条件を合わせて検索して、それぞれの情報をチェックしながら全体的な平均や相場を検討します。

不動産会社に確認

物件検索サイトだけでは全ての物件が紹介されていなかったり、募集条件の変更が即時反映されていなかったりする可能性もあるでしょう。そのため、取引のある不動産会社に連絡して地域の相場や募集条件の内容などをチェックすることも大切です。

また、自身が入居先を探している一般人として、不動産会社を訪れて色々と情報を仕入れてみるといったことも効果的といえます。

特に気になる物件がある場合は実際に現地を訪れて確認することも重要です。

家賃の値下げは安易におこなわない

空室が続くことで不安になり、とにかく家賃を下げれば入居者が現れるかも知れないと期待して、家賃の値下げを検討するオーナーも少なくありません。しかし家賃の値下げによって入居者が見つかったとしても、値下げした金額で契約されるため、長期的に見れば家賃収入の総額が下がってしまうリスクがあります。

また、周辺の競合物件で家賃の価格競争が始まっているような場合、それに巻き込まれてしまうと収益性が悪化して、空室がないのに利益もないといった事態を招きかねません。

家賃を下げずに価値を高める方法を考えよう

家賃を下げれば入居者が見つかりやすくなり、空室を解消して一時的には賃料収入を得られるかも知れません。しかし、本来であれば得られていたはずの将来的な賃料を失ってしまい、トータルで見れば事業収益が低下してしまう恐れもあります。

空室対策として募集条件を見直す場合、家賃の減額は魅力的に見える方法ですが、そのリスクやデメリットも理解して、まずはWi-Fi環境の向上や設備の刷新など物件の価値を高められるよう再検討することが大切です。